今回の調査で最も注目されたのは、45～59歳のミドルシニア層が給与や待遇よりも「やりがい」を重視している点です。転職や独立を希望する人のうち約６割が「新しい仕事に挑戦したい」または「自分の経験を活かして働きたい」と答えており、処遇改善よりも働きがいを優先する姿勢が浮き彫りになりました。

大企業で長く働いてきた人々は、定年前後にキャリアを見直し、「希望しない仕事を続けるくらいなら新しい挑戦をしたい」と考える傾向が強まっています。特に50代後半ではその割合が高まり、社内での役割が限定的になりやすいことが影響していると見られます。

この流れは企業にとって再雇用制度のあり方を問い直す課題となっています。延長雇用では本人の希望に沿わない仕事しか提示できない場合が多く、結果的にモチベーションの低下を招いています。また、キャリアの出口戦略が不十分で、社内にとどめることだけにこだわると本人と会社双方にミスマッチが生まれやすいという現状もあります。

産業雇用安定センター（ジョブ産雇、岡崎淳一理事長）が大企業に15年以上勤める社員900人を対象に行った調査では、今後の働き方について具体的なイメージを持つ人は68.7％で、そのうち32.9％が転職や独立を検討していることが分かりました。タイミングは定年前が7.8％、定年時が14.4％、雇用延長後が10.7％と分かれています。さらに「大企業での経験を活かして中小企業やNPOで挑戦しても良い」と答えた人は４割近くに上り、そのうち６割は週５日のフルタイム勤務を希望しました。収入については「３割以上減っても許容できる」との回答も29.4％あり、処遇よりもやりがいを優先する姿勢が数字としても示されています。

ジョブ産雇の下門業務部長は「処遇が下がっても、やりがい次第で中小企業に魅力を感じてもらえる」と述べており、大企業の早期退職者支援にとどまらず、定年後の新しい選択肢として中小企業への転職を広めていく方針です。こうした動きを踏まえると、企業には自社に人材をとどめるだけでなく、外部での活躍も視野に入れたキャリア支援が求められています。社員が自分の力を発揮できる場所を社内外で見つけられるようサポートすることが、これからの人材戦略に欠かせない取り組みになるでしょう。